“韓国人が理解していない重要な事。
韓国が潰れても日本は生き残れる。
日本が潰れたら韓国は生き残れない。日本が潰れた瞬間に韓国崩壊が始まる。”
“うー、やっぱり誤訳じゃないか！ 2ちゃんねるの誰かがでたらめに訳したのを真に受けて攻撃発言した有吉さん、原文も読まずこの訳だけをベースに『Mステを痛烈批判』って記事載せた某メディアさん、謝りなされッ！ ノエルさんちのコメント欄に突撃したAKBファンの子はちゃんとゴメンナサイして消してきなされッ！ ノエルさんがポピュラー系の番組に出てくれるなんてあんまりないってのに、なんというご無礼をッ！
……とまあ、ちょっと私怨っぽくなってしまった……すみません。いったん落ち着きます。でも、大事なお客に対して無知＆誤解からくる無礼を働くのは一番よくないよ。この一連の騒動の中ではノエルさんのシメのコメント
A good laugh all the same though.（そうは言ってもなかなか面白かったよ）
があまりコピペされませんでした。
ほかにも「こうしろこうしろって細かく時間が指定されてて軍隊みたいでスゲー」っていうようなことが書かれていたりして、「不思議な国ニッポン」のようなテイストなのですが、それがなぜか「日本は狂ってる」「クソ」という話にされてしまったあたり、悪意を感じます。それともノエル・ギャラガーにいつまでも悪童でいてほしい、という期待なのかしら……（それはわからなくもない）。
”
“792 名前：名無しさん[sage] 投稿日：2012/05/21(月) 01:06:23.99
吉本興業メインバンク三井住友銀行と吉本興業のマネーロンダリング
吉本興業、芸人を夢見る若者を集め学費で儲ける
↓
当然、ＮＳＣに入っても卒業しても売れないし給料ない。生活に困る
↓
【吉本興業、親切なフリして吉本ローンで金を貸す（山口系）】
∥株式会社トラッシュ
∥所在地：
∥〒542-0075 大阪市中央区難波千日前11番6号
∥TEL 06-6643-2049 FAX 06-6643-1155
∥設立：平成10年6月19日
∥代表者：代表取締役社長 戸家 正晴
∥資本金：3,000万円
∥主たる株主：吉本興業株式会社
∥事業内容：総合リース業、金銭の貸付、不動産の賃貸・管理及び売買
↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ↓ ←この時点でマネロンの始まり
売れない若手は相変わらず給料ないので、返せない
↓
【吉本興業、顧問弁護士を使って生活保護を申請させる】
↓
生活保護費からキッチリ返済させられる
↓
吉本興業、若手を抱えれば抱えるだけ子会社トラッシュが高金利で儲かる←ウマー
↓
その粗利をメインバンク三井住友に返済←三井住友ウマー
↓
国の生活保護予算が減り、本当に困ってる人の生活保護申請が通らなくなる
おむすびも食べられず、餓死する人が出てくる”
“「アメリカは、文化財保護のため京都を爆撃しなかった。」
敵国のことを、そこまで考えるアメリカにその部分では好印象を持っていました。
たった 今まで。
しかし、今のその洗脳が解けました。
以下を読んで…
日本の古都はなぜ空襲を免れたか？
http://dewanokuni.hp.infoseek.co.jp/Review27.htm
京都が原爆投下の対象都市であるために空襲を免れたと言う指摘である。これにはショックを受けた。このことについては、原爆開発投下の現場責任者のレス リー・グローブ少将の資料からも明らかで、京都が原爆の破壊力を内外に誇示しうる威力の測定に必要な市街地の広さを持つ点で格好の都市であるとしている。 つまり、原爆実験の場として空襲による被害を抑え、原爆投下で、その威力の誇示し、正確な効果の測定を行おうとしたわけである。
奈良、鎌倉にしても、文化財保護を考慮して空襲が少なかったのではなく、アメリカが人口、住宅密集地、軍需工場を検討し空襲の順番を決め、たまたま、その 順番がこなないうちに敗戦を迎えたということらしい。ところが、戦後、このような古都が空襲を免れたのは、アメリカが戦時中、日本や中国の文化財を調査し た委員会（ロバーツ委員会）でのウォーナー博士の尽力の賜物であるという話が流布されることになる。
所謂「ウォーナー伝説」と呼ばれるものである。これによってウォナー博士は古都を守った恩人としてあちこちの銅像がたつことになる。著者の吉田氏はこのことに対しても疑問を寄せている。いやこの疑問から出発したのである。
ロバーツ委員会は文化財リストは作ったがそれを保護するためではなく、略奪したものを返還させるため（特にナチス）と言われている。たまたま、日本の文化 財リストを作ったのがウォーナー博士だったわけである。吉田氏によると、これはアメリカが日本の文化財を守ったというアメリカＣＩＥ（民間情報教育局）の うまみな「ウォーナ賛美」の演出ではなかったのかと見ているようである。
アメリカは３発目の原爆投下８月２４日ころ計画していたという。それが陸軍長官の反対を無視して京都投下を温存していた軍人達がおり、京都は空襲禁止の状態が続いていたため、無傷の状態で終わったようである。
ＷＧＩＰ、今も生き続けるＧＨＱの宣伝計画（２）
http://k-mokuson.at.webry.info/200508/article_3.html
戦後の日本にウォーナー恩人説を広めたのは、1945年11月11日の 『朝日新聞』 が ｢京都･奈良無疵の裏、作戦国境を越えて、人類の宝を守る、米軍の陰に日本美術通｣ といった見出しの記事で、美術研究家矢代幸雄の談話を添えてウォーナーの功績をたたえたことが大きいだろう｡
また、さきの新聞記事には ｢現在マックァーサー司令部の文教部長たるへンダーソン中佐が日本に進駐してはじめてウォーナー氏の並々ならぬ努力の秘話が伝えられたのである｣ と書かれている｡ 吉田守男氏は、この辺の事情についても詳細に調べて次のよ うに結論した｡ 戦後日本を占領したアメリカは、軍国主義を否定するとともに親米的な感情を作り出さねばならなかった｡ そのために、民間情報教育局（ＣＩＥ）の対日活動の一環として意図的に作り出されたのがこのウォーナー伝説である、と。
これらから結論出来るのは、
自分が常識と思ってることが、誰かが意図的に
作り出した情報によって操作された可能性があるということです。
つい２，３日前まで、信じてましたからね。
京都を爆撃しなかったのは、アメリカが文化財保護のためにそうしたと。
そして今のその「敵国に対して理性あるアメリカ」という情報操作から
解放されたわけです。
ＷＧＩＰに関してはサヨクから
「たった７年で洗脳されるわけがない。日本人はそんなにおろかなのか？」
といわれます。
確かにそうかもしれない。
しかし、ＷＧＩＰは、７年間だけの情報操作というより、
戦後の教育・報道がその７年間に残したものが基盤になり、行われてきた。
６０年間それを踏襲し続けた結果、それが常識となってしまった結果だと思います。
私自身が、今まで何も知らずに「太平洋戦争」という言葉を使い、
「文化財保護のために京都を爆撃しなかった」と信じていたということで
それを実感させられました。”
“【民主党】外国人参政権付与活動再開へ 議員連盟が３０日に政権交代後初めての総会
http://uni.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1337877777/
24 名前：名無しさん＠１２周年[] 投稿日：2012/05/25(金) 01:48:16.85 ID:y+Btb9930
これに参加した議員のリストとかないの？58 名前：名無しさん＠１２周年[] 投稿日：2012/05/25(金) 01:55:11.73 ID:olO+rkQvP [2/3]
»24
あるよー衆議院議員
赤松広隆
泉健太
岡田克也（会長）
奥村展三
小沢鋭仁（副会長）
川端達夫＊
郡和子
小宮山洋子＊
近藤昭一
佐々木隆博
末松義規
仙谷由人
筒井信隆
中川正春＊
西村智奈美
鉢呂吉雄
鳩山由紀夫
平岡秀夫＊
藤井裕久
藤村修＊
細川律夫
前原誠司
三井辨雄
三日月大造
横光克彦
横路孝弘
津村啓介（呼びかけ人）64 名前：名無しさん＠１２周年[] 投稿日：2012/05/25(金) 01:58:15.38 ID:olO+rkQvP [3/3]
»58の続き参議院議員
”
一川保夫＊
大島九州男
小川敏夫
岡崎トミ子
加賀谷健
神本美恵子
川上義博（呼びかけ人）
今野東
武内則男
谷博之
谷岡郁子
津田弥太郎
ツルネン・マルテイ
轟木利治
友近聡朗
中村哲治
那谷屋正義
白真勲（幹事:呼びかけ人）
藤谷光信
室井邦彦
藤田幸久
藤原良信
増子輝彦
松野信夫
水岡俊一
横峯良郎
詳細はウィキで
“不思議なことに、戦後書かれた日米戦争に関する歴史書は、内外を問わず、ことごとく真珠湾事件から始まっています。
何故、日本が真珠湾を攻撃しなければならなかったのか、その因果関係についてが触れられていません。突然日本の軍人が平和に暮らす真珠湾を攻撃した。だから日本を懲らしめるために、国が立ち上がった、軍隊は暴力装置であり、その装置が暴走して無謀にも圧倒的国力を持つ米国に対して侵略を開始した、というわけです。
しかし、これは理屈に合わないことがすぐにわかります。ちょっと考えればわかることです。
第一に、日本の軍隊は、日本国の正規軍です。正規軍は国家の意思のもとに動きます。支那の軍閥ならいざ知らず、何の理由もなく国軍が動くことはありません。
第二に、日本に侵略意図があったのなら、真珠湾であれだけの戦果を挙げ、かつ無傷だった日本は、そのまま米国本土まで侵攻するか、すくなくともハワイ全土を占領することもできたはずです。にも関わらず、日本は、米軍の艦船だけを攻撃し、そのまま引き揚げています。つまり、日本に米国侵略の意図など、まるでなかったということです。
第三に、戦争というものは、何の脈絡もなく、突然はじまるものではない、ということです。国家の意思と関わりなく突然始まるものは、事件または事変です。日米は戦争です。戦争には戦争目的があり、かつその目的を生むだけの経緯があるものです。
しかし、米国の歴史家モーゲンソーによれば、近代ではすべての戦争責任は敗戦国に押しつけられる慣習になっており、自国に都合の悪い歴史研究は喜ばれないと書いています。（「真珠湾」）理不尽な話です。
そこで真珠湾事件をちょっと遡ってみると、面白い事実がぞろぞろと出てきます。
直前の昭和１６(1941)年１１月のハルノート要求、
７月の米国の日本資産凍結やＡＢＣＤ包囲網、
５月からの支那南部における米陸軍航空隊の義勇軍を偽装した宣戦布告のない対日攻撃、
昭和１４(1939)年の通商航海条約の一方的破棄、
昭和１２(1937)年の支那事変勃発時における日本の講和仲介依頼への拒否、
同年の蒋介石への１５億ドルに上る軍事援助事件、などなど、米国による反日戦争行為が沢山出てきます。それ以前にも、米国の強い日本敵視方針が見られます。
「戦争は外交（国際戦略）の延長である」と言うのは、有名なドイツプロイセンの戦略家クラウゼビッツの言葉です。では戦前の米国は、どんな極東戦略で日本を敵視し、何故日本を滅ぼそうとしたのでしょうか。
戦前の日本の対米姿勢は言うまでもなく一貫して友好に努めました。常に四海に和を求めようとする日本の姿勢は、いまも昔も変わりません。
ワシントンの桜は有名ですが、これは戦前に日本が日米友好のために贈ったものです。また米国産業界にとっても日本は世界第三位の、支払いで問題を起こさない、上得意の輸出国でした。日本の対米輸出は、現在と違って生糸ぐらい。米国の対日貿易収支は、大幅な黒字になっていたのです。それなのになぜ、ルーズベルトは牙をむき、日本を追い詰め、米国は最後に原爆まで落としたのでしょうか。
いまでも多くの大学では、日米関係史において、パーセプションギャップ（誤解）が原因であったと教えています。日米が互いに政策を誤解して戦争になったという考えです。
しかしこれは史実を調べると全くあり得なかったことです。実際には、米国に追い詰められて日本が自衛上反撃したのです。
ヘレン・ミアーズ女史は戦争前の外交記録を調べれば、米国が日本を一方的に圧迫した事は誰の目にも明らかであると記しています。（「アメリカの鏡日本」）
日米戦争の発端とされる真珠湾事件については、グルー大使の日本の攻撃計画の警報は事件の十か月前にハル長官に通報されており、現在インターネットで公開されています。
＜ご参考＞
駐日大使グルーの国務省あての公電報
http://nezu621.blog7.fc2.com/blog-entry-773.html前年からの日本暗号解読の事実は、昭和２０(1945)年８月末に、米国で公表されているのです。ということは、真珠湾事件は米国にとって「奇襲」でもなんでもなく、既知の出来事であったのです。にもかかわらず予想外の被害が出たのは、米海軍が日本の新型浅海用航空魚雷を知らなかったためです。
要するに、米国の対日戦争は明らかに準備されていました。ではその動機は何で、その政策はどこまでさかのぼるのでしょうか。
実は、この問題をずっと遡ると、満州がクローズアップされてきます。簡単にいうと「米国は満洲が欲しかった」ということです。この一点で、米国の対日敵視政策の謎が全部解けてしまいます。
多くの人は、あれほど広い領土を持つ米国が、満洲など狙うはずがない、と思うかもしれません。しかし当時の米国は、白人の「植民地主義国」の一つに過ぎません。
米国人は「民主主義」を自慢しますが、その実態は「人間は平等である。但し有色人種は除く」というものです。米国の白人は、欧州の強欲な白人国家と同様、アジアに植民地を欲していたのです。
米国の極東進出戦略は、明治３２(1899)年のジョンヘイ国務長官の「支那門戸開放機会均等」宣言に始まっています。
米国は西部開拓が終わると太平洋に進出し、ハワイを占領し、スペインから独立したばかりのフィリピンを武力占領して植民地にしました。そして次の標的が清朝滅亡で統一政権が失われて軍閥が割拠していた支那満洲だったのです。
米国は、日露戦争では日本に好意的でした。しかしそれは目的があってのことです。当時、ロシアが満州全土を占領しようとしていた。これを阻むために、日本に手を貸したにすぎません。
日露戦争後に交されたポーツマス講和条約では、南満州鉄道権益が日本に割り当てられていますが、米国は後から取り上げるつもりであったとされています。実際、小村全権の帰国前に米国鉄道王ハリマンが日本政府に対して、南満州鉄道の買収を申し出ています。
日本政府が小村の意見で、この申し出を断ると、米国の対日姿勢はガラリと反日に１８０度転換しました。これはハリマン提案が単なるビジネスではなかった証拠です。この後米国の対日政策は一貫して敵意と反感に満ちたものに変わりました。
ただし、米国本土から八千Ｋｍも離れた支那満州への直接介入は、米国民に対して正当化が難しいものです。そこで米国は、支那の軍閥をひそかに援助することで、対日条約違反行為をやらせていました。日本が協定違反を抗議しても、まったくの放置です。
米国の元外交官マクマレーは、大戦後の極東情勢を正確に予測して、日米戦争の回避に努めたことで有名ですが、彼は１９２０年代のワシントン体制を一番守ったのは日本であり、破壊したのは米国であったと明確に記しています。
日本は、張学良の排日行為の激化により、昭和６(1931)年の満州事変で、自衛上やむなく張学良を追い出しました。すると、米国は早速、スティムソン国務長官が満州国否認宣言を発表しました（昭和７(1932)年）。満洲にこだわっていた米国の意思がわかります。
そして同年、国際連盟が満洲の白人植民地宗主国による共同支配を要求したので、松岡全権はこれを断固拒否して連盟を脱退しました。この決議の裏で糸を引いていたのが米国です。
この後米国は、昭和７(1937)年、ソ連が蒋介石を使って支那事変を起こすと、日本の講和仲介を断るだけでなく、反対に蒋介石に、当時のお金で１５億ドル（いまの３０兆円くらいの価値）という、途方もない金額の軍事援助を与えて戦争を継続させました。まさに火に油を注いだのです。満洲獲得のために、先行して日本を戦争に駆り立て、日本を疲弊させることが望ましかったのです。
昭和２０(1945)年に日本が降伏すると、米国の朝野はこれで支那満洲が手に入ると期待しました。ルーズベルト大統領は、ヤルタ協定でスターリンと約束し、帝政ロシアの支那利権や日本の固有領土など米国の腹の痛まない権益を代償として満洲を代理占領してもらい、その後蒋介石を傀儡に支那満洲を支配する予定でした。
しかしスターリンは代償を手に入れると、あれほど堅く約束したヤルタ協定をあっさり破り、満洲を蒋介石ではなく毛沢東に渡してしまいました。原爆投下の脅しも、ソ連スパイ大統領特別補佐官アルジャー・ヒスによって米国政府内の厭戦気分を知っていたスターリンには無効だったのです。
この結果昭和２４(1949)年、支那満洲全土は共産化し、米国は１９世紀から営々と築いてきた支那の全拠点から追い出されてしまいました。マッカーサーは、「支那の喪失と共産化は、米国太平洋政策百年の最大の失敗であった」と総括しています。
日本の占領はそれ自体が米国の目的ではなかったのです。
米国の占領政策は、これを機会に、日本の武装解除から自衛促進にガラリと方向性が変わります。支那満洲進出が不可能になった以上、日本の占領は米国に何の利益もなく、却って国防代行が負担になってしまったのです。
そこで日本を早期に再軍備させるために独立させることにしました。ただ吉田首相は朝鮮戦争の直前だったので、新日本軍が国連軍名目で朝鮮半島の激戦地に送られることを恐れ、詭弁を弄してダレスの再軍備要請を断りました。
そして日米は安保条約を結び、今日に至っています。
マッカーサーは、昭和２６(1951)年に更迭された、とされていますが、これも、彼の失政によるというより、国際情勢の変化に伴う役割の終了に他なりません。
マッカーサーが議会で大東亜戦争を日本が自衛のために行ったと述べたのは、個人的な歴史観ではなく、米政府から指示されて日本の再軍備を促進するために行った発言です。彼の占領統治中の反日宣伝で洗脳された日本人を解放するためでもあったのです。
以上が日米戦争の原因と今日にいたる経緯です。こうした米国の極東政策の変遷は、表面的には大きく変わりましたが、自国の利益を追求すると言う意味では一貫しています。
戦前、米ソの傀儡であった蒋介石は、戦後米国から役割終了で一度は見捨てられ、その後冷戦で関係が改善しましたが、彼は「米国という国は、それまでの関係にこだわらず、一夜にして百八十度の政策転換をする国であるから常に注意する必要がある」と述べています。
戦後の日本人は、米国人に狎れ過ぎていて、その恐ろしさに気づきません。日本人は国際関係の冷厳さを知り、早く自主独立することが必要です。また現在の米国もそれを求めています。
「過去は学ぶもの、未来は築くもの」といわれます。戦後教育は、常に歴史は「評価」するもの「批判」するもの教えてきましたが、これはおかしな理屈です。なぜなら、歴史を現代の価値観で批判や評価したところで何の意味もないからです。他方、批判や評価とはまったく逆に、過度に歴史を誇るという姿勢も決して感心したものではありません。なぜなら、いまがだらしなければ、決して良い未来は築けないからです。
７０年前、私たちの国は、米国と大戦争を行い、我が国は、壊滅的とってよい、大打撃を被りました。その傷跡は、いまなお、私たちの国に深い傷跡を与えています。これだけ大きな影響のあった日米戦争について、我が国がこれまで、開戦原因についてきちんとした究明を行なって来なかったというのは、はなはだ不思議な出来事です。
疑問を正しく究明することは、日米友好の維持に反しません。むしろ国際政治の厳しさを日本人に再認識させるし、対米友好関係を強めるためにも、必要不可欠な要素といえます。なぜなら、過去を冷静に学ぶことこそが、現代を生き、未来を築く礎となるからです。
※以上の記事は、東近研の落合さんの文章をもとに、ねずきちが落合さんのご了承のもとに勝手に加筆したものです。
”
“2012/05/20 中国の新潟土地購入は
だんまりなのに、
東京が尖閣購入すると
大騒ぎマスコミｗ”
“ 今からおよそ200年前、世界最大の都市といわれた江戸の町で、互いに気持ちよく暮らすために生まれた「江戸しぐさ」は、言葉遣いをとても大事にしていました。もともとが商人のしぐさなので、どんな身分の方にも失礼がなく快い言葉遣いを大切にしています。感情を逆なでするような言葉遣いは、心を乱し、いじめや争いごとをまねくため、やってはいけないしぐさとされていたのです。
江戸しぐさは生活哲学。その会話術も、今の時代に通用するものばかりです。
■戸閉め言葉
「でも」「だって」「しかし」「べつに」「そうは言っても」などと否定して、人の話を途中で遮ったり無視するような言葉で相手をシャットアウトしてしまうことから「戸閉め言葉」といいます。
人の話を最後まで聞かないことは失礼にあたり、謙虚さを大事にする江戸しぐさでは、自己中心的な人とみなされたそうです。
また、自分の話を聞いてくれない人を本能的に避けてしまうため、「戸締め言葉」は相手の言葉を受け入れないばかりか、相手の心を閉ざしてしまう言葉なのです。
■水かけ言葉
人が気持ちよく話をしているのに、「それがどうした？」と冷や水をかけるような冷たい言葉や、「そんなこと知ってるよ」と小馬鹿にしたり、けなすような言葉を「水かけ言葉」といいます。
誰とも付き合わずに暮らしていくことはできませんから、話の腰を折り、人間関係を壊すようなことは慎むべきで、たとえ自分とは縁遠い話題であっても、その場の雰囲気を壊さず聞いているのが、江戸の人々の心得とされていました。
■刺し言葉
「刺し言葉」とは、「だから？」「はーっ？」など、会話を断ち切ってしまうような言い方で人の感情を逆なでしたり、とげとげしい言葉遣いのことで、「胸刺し言葉」ともいいます。こうした言葉が出てくると、会話を続けたいという気持ちもうせてしまうでしょう。
また、「あなたが悪い！」「どうせ他人」のような、反論の余地もないような断定的な言い方も「刺し言葉」とされ、その場の雰囲気だけではなく、人間関係も壊しかねません。
■手斧言葉
手斧(ちょうな)とは、木材を粗削りするための斧のこと。「うるさい」「馬鹿野郎」「殴る」「殺す」といった乱暴な言葉遣いを「手斧言葉」といい、言ってはならない言葉の凶器とされていました。
ただし、江戸の人たちは、そんな乱暴な返答をされるようなことを自分がしたから、そのつけがまわって来たんだととらえ、「手斧言葉」は言われたほうにも非があると考えていたそうです。”
“――確かに片山議員が告発しなければ、今回のような問題はしばらく世に出なかった話かもしれません。大手メディアは、最近まで全く報じていませんでしたし。
片山 だとしたら、メディアも問題です。まぁ、私もこの週末（5月19、20日）に地方のいろんな県の団体に顔を出していたのですが、ほとんどの議員が生活保護についてひとこと触れていましたよ。これを機会に、不正受給対策などについて、地方議会の一般質問でも聞いてみると言っていました。「タブーがタブーでなくなったので」と。ここから制度が大きく変わっていく可能性もあるでしょうね。結局、前回もお話ししたような制度や運用面の歪みから、「生活保護貴族」というものをこの国は生んでしまったんだと思いますよ。それが09年の民主党政権の誕生で、より拍車がかかった。そういう構図なんじゃないでしょうか。
”
“「昔は生活保護は恥とされていた」と平然と言い放つ週刊ポストってなんだろうね？ 生活保護をもらうことなく収入が絶たれ餓死する事を推奨する奴らのほうが不正受給より100倍悪質だ！”
出入りのライターならワープアの生保叩きと同類、小学館の正社員なら世間知らずのお坊ちゃんがそのまま大人になってるんでしょうね。
(via toronei)“右より右より言うけど
お前らが左から見てるだけじゃねえのかとｗ”
喪男のまとめ切れない事。 (via plasticdreams)
ネトウヨとか煽ってるけど、世界的に見たらやや保守くらいじゃないの
あと左寄りの人って人格批判に走りやすい気がするのは気のせい？
どっちもどっち？
(via theemitter) (via yaruo)
中道ちょい右寄りだとは思うけど、そりゃ左の端っこに立って見てれば右にしか見えんわな
(via 0shun) (via stratums, plasticdreams)2009-08-20
(via gkojay) (via motomocomo)
自民党有志議員ら、中国駐日大使に「内政干渉だ」と抗議文送付:(05/18 15:15)
“中国共産党機関紙・人民日報は18日「国際正義が『沖之鳥礁』の『島』化を許さなかった」とする評論記事を掲載した。国際法上、「島」と「礁」の扱いが大きくことなることを理由に、日本が沖ノ鳥島に関連して主張している権利を否定した。中国がフィリピンと領有を巡って対立している南シナ海の“黄岩島”は、国際的には一般に「スカボロ礁」と呼ばれている。
国連海洋法条約代121条第1項では、領海や排他的経済水域（ＥＥＺ）が認められる「島」について「自然に形成された陸地」、「水に囲まれている」、「満潮時に水没しない」などの3条件が定められている。しかし、121条第3校では「人間の居住または独自の経済生活を維持できない岩は、ＥＥＺまたは大陸棚を有しない」と定めている。
中国は2001年ごろから「沖ノ鳥島」は「島ではなく、岩（礁）だ」と強く主張しはじめた。人民日報の論説は、「国連大陸棚限界委員会（ＣＬＣＳ）は同島周辺の海域における日本の開発権を認めなかった」と強調。沖ノ鳥島を「島」ではなく「礁」と見なしたとして、「礁を島に変えようとした日本の企てを国際正義は許さなかった」などと主張した。
一方で、中国が｢自国領」と主張している南シナ海の“黄岩島”は、国際的にはスカボロー礁（Ｓｃａｒｂｏｕｒｏｕｇｈ Ｓｈｏａｌ）などと呼ばれている。スカボロー礁も水面上の部分はわずかで、最高点は標高3メートルなどと、沖ノ鳥島と状況は類似している。人の居住や経済活動の可能性も考えにくい。
なお、中国はフィリピンがスカボロー礁の領有を主張していることについては、「歴史的に中国固有の領土」と主張するとともに、「中国が黄岩島において主権を行使し、開発・利用を行っていることに、フィリピンは1997年までなんらの異議も唱えなかった」として、「フィリピンは資源ほしさに、わが領土を奪い取ろうとしている」などと非難を繰り返している。
”
“186 まりも(北海道) :2010/12/10(金) 02:09:21.99 ID:ZTKSOctO0 ?PLT
私の周りの元不良はみんな大成してるよ。会社を経営してたりな。
結局、世の中ってそういうもんだよ。242 トラフグ(関東・甲信越) :2010/12/10(金) 02:24:18.71 ID:3TKFLnx2O
»186
成功すればいいの？
過去に悪事があっても成功したら更生した事になるんだ
悪事犯さないで我慢して頑張ってる人なんか関係ないんだねどんな迷惑行為があっても最終的に成功すればいいとは子供には教えられない
263 ボルシチ(岡山県) :2010/12/10(金) 02:26:22.51 ID:t6TXbtRr0
”
»242
もう本当に心の底から同意せざるを得ない
暴走族ひき殺した男 「悪の芽を摘まないと５年、１０年後の子どもたちはどうなるのか」と号泣懲役18年 (via theemitter)
(via tataraseitetsu)
100%の同意をこめてリブログ
(via ipodstyle)“マスコミが今、必死で隠したい事
･尖閣寄付に6億越え
･河本の生活保護不正受給
･違法建築ラブホの経営者の素情
･日本に対する好印象世界一(中韓国除く
･民主党の本当の支持率
･国民が解散総選挙を望む本当の割合”
